エネルギー問題

日本人は、エネルギー問題に関して、あまりにも無関心で、無知である。


未来は、今の延長線上にはない。

古い文明は滅ぶ。


日本のエネルギー自給率は４％

食料自給率は４０％

真面目な話です。日本に未来があると思いますか？

　日本は、世界第4位のエネルギー消費大国であるが[4]、日本のエネルギー自給率は、わずか4%である[1]。ただ、二度にわたる「オイルショック」のあとに行った脱石油・省エネルギー政策の成功によって、日本のエネルギー消費効率は、非常に高くなり、「省エネ大国」といわれることもある。「省エネは、ここ15年ほどの間で最大の新エネルギー源だった」とさえいわれた[5]。

　1945年に終戦した先の大戦では、日本の石油輸入の8割を依存していたアメリカ合衆国に日本のエネルギー確保の道を断たれたことによって、日米開戦の流れができたと主張する識者もいるため、エネルギー自給率は食糧自給率と並んで、安全保障上きわめて重要である[6]。

　日本のエネルギー政策上、主要な原材料である石油は99%以上を輸入に依存しているため、石油の安定供給は、日本の外交政策の重要な課題となっている[7]。

　また、近年においては、日本近海の海底において「メタンハイドレート」が採掘されており、日本国内での資源開発に大きな期待が寄せられている[8]。



しかしながら、一次エネルギー国内供給に占める化石エネルギーの依存度を世界の主要国と比較した場合、日本の依存度は83％であり、原子力や風力、太陽光等の導入を積極的に進めているフランスやドイツ等と比べると依然として高く（第211-3-2）、その殆どを輸入に依存している我が国にとって化石燃料の安定的な供給は大きな課題となりました。特に、石油の供給先については、安定的な供給に向けた取り組みが進められた結果、中東への依存度が1980 年代に減少に向かいましたが、近年は、エネルギー消費の増加等により再び高まりました（第213-1-4「原油の輸入量と中東依存度の推移」参照）。


生活や経済活動に必要な一次エネルギーのうち、自国内で確保できる比率をエネルギー自給率といいます。高度経済成長期にエネルギー需要量が大きくなる中で、供給側では石炭から石油への燃料転換が進み、石油が大量に輸入されるにつれて、1960年には58％であったエネルギー自給率（主に石炭や水力等国内の天然資源による）は、それ以降大幅に低下しました（第211-4-1）。


石炭・石油だけでなく、オイルショック後に導入された液化天然ガス（LNG）や原子力発電の燃料となるウランは、ほぼ全量が海外から輸入されており、2010年の我が国のエネルギー自給率は水力・地熱・太陽光・バイオマス等による4.8％にすぎません。なお、原子力発電の燃料となるウランは、エネルギー密度が高く備蓄が容易であること、使用済燃料を再処理することで資源燃料として再利用できること等から、資源依存度が低い「準国産エネルギー」と位置づけられています。原子力エネルギーを含めたエネルギー自給率（エネルギー供給に占める国産エネルギーの割合）は、19%（2010 年）でした9。

http://www.enecho.meti.go.jp/topics/hakusho/2012energyhtml/2-1-1.html