エネルギー危機

温暖化ガス排出規制の前に、エネルギー危機が起きるのでは？

やはり、危機なんだ・・・

世界の石油生産はピークを迎えている
現代文明を築いたのは化石燃料であり、それに取って代わる代替エネルギーはない
「腐敗」した米国および世界の経済システムではその危機に対処することはできない
米国の外交政策はエネルギーコントロールに基づいている：イラク戦争は石油のためのもの
大規模農業の化石燃料への依存により緑の革命が引き起こされたが、土壌を駄目にしてしまった
エタノール補助金は無意味であり、世界が食料として必要とする穀物を消費するものである
この経済の破滅の根本原因は、社会の石油依存にある
政策立案者はゼロ成長の経済を作り、出産の自由など微妙な問題を提起しなければならない
代替エネルギー事業は政府の監視下に入り、実用的な量のエネルギーを迅速に生み出さなければならない
食糧の地産を始めとする地域による自給は必要不可欠である

http://mag.executive.itmedia.co.jp/executive/articles/1108/03/news010.html


やばいよな～

エネルギー自給率
オーストラリア 233%
ロシア 183%
デンマーク 124%
中国 93%
イギリス 83%
インド 76%
アメリカ 71%
日本 4%

http://www.chikyumura.org/environmental/earth_problem/energy_crisis.html


欧州のエネルギー政策

これまでのエネルギーの大量消費を根本的に見直し、化石燃料、原子力から自然エネルギーへ転換。エネルギー消費の削減を進めている。

スウェーデン
炭素税など導入により化石エネルギーは半減、自然エネルギーが全体の4割を占めています。 2050年には化石エネルギー消費を半減させ、大部分を自然エネルギーにする予定です。

デンマーク
自然エネルギーの利用を拡大（風力発電は15年間で 100倍に）することによって、エネルギー自給率5％（70年代）から、現在は自給率110%にまで引き上げました。さらに今後30年でエネルギー消費を2割削減し、自然エネルギーは全体の1／3にする予定です。

ドイツ
電力消費を押さえ、脱原子力、脱石油を実施しています。風力はすでに世界一の発電量を誇り、 フライブルグ、アーヘンなどの都市は自然エネルギーでエネルギー自立都市を目指しています。


日本の現状

エネルギー消費は過去 40年で10倍増加し自給率は世界最低。さらに今後もエネルギーの消費増加の見込みです。それに対して原発は世界の1割（約50基）が稼動中で、原発推進法が 2000年に成立し、さらに2010年までに13基の増設計画です。さらに建設中、建設予定のダム計画は約380基あります。プラスチックもいっしょに燃やすごみ発電(RDF)を推進しており新たなダイオキシン汚染の増加が心配されます。

これらのエネルギーに対して自然エネルギーは 1%未満で、拡大する政策も今のところありません。

このような状況で、石油が削減されると大パニックなることが予想されます。

電気、自動車、物資や食糧の輸送など経済、生活のすべてに大打撃与え日本の農業は化学肥料、農薬、機械化に頼っているので石油の削減は致命的なダメージになります。最終的には エネルギー消費の削減、自然エネルギーへの転換と大量消費、大量廃棄の生活や経済を根本的に見直すことが急務なのです。